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大規模太陽光発電の費用対効果について

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大規模太陽光発電の費用対効果について

太陽光発電は再生エネルギー活用の分野ではだれにも導入しやすいカテゴリーに分類されます。

このためセールス プロモーションも顧客層も幅広く、活発に行われ新聞広告 雑誌の広告欄などで目にする機会が多いです。

費用対効果を検証する場合 まず設置場所により(日本列島の中でも)大きく違ってきます。

太陽光が年間を通して 当たりやすい場所か 否かにより発電量が異なるというわけです。

日照時間が長い県として有名な県をいくつか上げ てみますと、山梨県、高知県、群馬県、宮崎県、静岡県、愛知県、埼玉県などがあげられます。

夏と冬では当然発電 量が異なります。また比較的春先の発電量が多いとされていますので年間一定ではないということです。

また日照 時間は梅雨時など大幅に減少します。

そこで重要なのは経費をなるべくかけずに設置できるかという点です。

最近20年、30年設置する場所を借りて太陽光発電をおこない不労所得として収入が得られますよ。

との謳い文句での 募集広告を目にします。まず広大な土地を借りて行う事業ではないということを頭に叩き込んでください。

と言いま すのも 太陽光発電で大儲けをすることは難しいからです。

赤字にならなければ良い程度に構えて事業を始める人 には良いかもしれません。

また自宅屋根に設置し電気料金を賄えれば良い程度に思える人にも良いかもしれません。

発電量は前述した地域、状況などによって異なる点、パワコンと言われる直流電流を交流に変換する機械の老朽化を はじめ20年、30年間の発電のためにランニングコストがかかる点を考えますと 費用対効果は薄利となるからです。

例えば マンションオーナーの方が太陽光パネルを設置前提で建築計画を立てればおおよそ一戸分の収入が得られ ます。

しかし太陽光パネルを設置するには躯体の強度計算も変わります。

すなわち屋上に太陽光パネルとそれを 支える設置台という重量級の設備を設置すれば支えるために建築費が高くなります。

太陽光発電が薄利でかつ建築 費が上がれば最終利益がどの程度出るか 十分考えねばなりません。

また後付けすれば大した補強対策はとれません ので建物の強度が脆弱化してしまいます。

設置業者はこのようなマイナス部分を説明せず、プラス部分だけを示して 設置を促します。

しかしオーナーの方は入居者に安全安心な住居を提供する立場ですので もし強度不足を疑われ れば本末転倒な結果となります。

特に耐震強度の低下については注意が必要です。

個人住宅と異なり一見収入が多く 見えますが これらのリスクを抱え設置するか否かを十分検討する必要があります。